人事施策とは、つまるところ「いかに従業員のモチベーションを高め、能力を最大限に発揮させるか」ということを目的に行われる。
育成体系、報奨金制度、永年勤続表彰制度など、様々な人事施策・制度は、それが目的になっているはずだ。
そして時代環境の変化にも左右されるので、同じ施策がいつまでも有効とは限らない。
高度成長期には、社員旅行や運動会などどこでもやっていたが、その後敬遠する従業員も多く、取りやめた企業も多い。
また、従業員個々のモチベーションの素になるものが違うので、全員に有効な万能施策はない。
成果報酬制度導入で競争意欲を上げようとしたところ、一部の社員には受けが良かったものの、大多数の社員の士気を落としてしまった企業もある。
かと思えば、「そんなことで、社員の結集力が上がるのか？」と思われる施策で功を奏する企業もある。
ある美容院では「失恋休暇」なるものがあるそうだ。
従業員の離職率が深刻な業界で、「従業員を大切にしたい」「テンションが下がっていては、いいサービスはできない」という２つの理由で導入したらしい。「失恋休暇」の取得者は少なくても、「ユニークな制度のある会社にいる」というだけで従業員の士気は上がるし、ＰＲ効果もある。
ここまで奇抜なものでなくともよい。
「当たる施策」を的確に導入することが必要なだけだ。
行う目的を考えると同時に、「何が当たるのか？」を読む必要があるということだ。
「何が当たるのか？」は、その組織次第である。
先の美容院での「失恋休暇」は、若い社員が多く、サービス業であり、従業員の応対が業績に直結するから功を奏するのだ。